勘定科目「工具器具備品」に関する解説と仕分例

勘定科目の一つである「工具器具備品」(読み仮名：こうぐきぐびひん、分類：有形固定資産)に関する解説です。勘定科目に関する解説を行ったあと、勘定科目を使った仕訳例を使って実際の仕分の仕方を解説します。

工具器具備品とは

「工具器具備品」は、企業が事業活動のために所有する工具や器具、オフィス備品など、比較的少額で耐用年数が短いが繰り返し使用される資産を指す勘定科目です。この勘定科目には、ドリルやレンチなどの工具、電子機器、事務用デスクや椅子、パソコン、プリンターなどの備品が該当します。事業に必要不可欠なアイテムとして、長期にわたって使用されるものの、建物や機械装置のように高額ではないため「小額固定資産」として扱われます。

工具器具備品は、貸借対照表の固定資産に分類され、耐用年数に基づき減価償却を行います。ただし、比較的少額な資産であるため、減価償却方法や資産計上の判断基準は、企業の会計方針や税務上の基準によって異なります。企業によっては、低価額資産として購入時に一括費用処理する場合もありますが、通常は固定資産として計上し、減価償却を通じて複数年にわたり費用配分されます。

工具器具備品はどのような時に使用されるのか

工具器具備品は、以下のようなケースで使用されます。

• 製造業や工場での工具や設備として使用
  工具や器具は、製造業や工場での作業に必要不可欠です。例えば、ドライバー、レンチ、測定器具など、特定の業務に必要な器具や工具が日常的に使用されます。これにより、作業効率が向上し、生産性が高まります。
• オフィスや店舗の備品として使用
  事務所や店舗で使用するデスク、椅子、パソコン、プリンターなどは、業務を効率的に行うための備品として使用されます。オフィス内の快適な環境を整え、業務遂行を円滑にするために重要です。
• 営業活動やサービス提供に必要な機器
  営業活動で必要なタブレット端末やプロジェクター、現場での作業に必要な測定器具や移動用のキャリーケースなども工具器具備品に含まれます。これにより、顧客対応やプレゼンテーションがスムーズに行われ、サービスの質が向上します。
• 比較的低額で頻繁に使用されるが長期使用する資産
  工具器具備品は、比較的少額であるため購入時に一括費用計上される場合もありますが、耐用年数が数年にわたるものについては減価償却を行います。これにより、経費の平準化が図られ、財務状況が適切に管理されます。

工具器具備品は、企業の業務効率を支える重要な資産であり、その管理が適切に行われることで業務環境が整い、従業員の生産性向上に寄与します。また、適切な会計処理を通じて、資産価値が正確に反映され、財務報告が正確に行われます。

工具器具備品の仕分例

「工具器具備品」を使った具体的な仕分例です。

工場用のドリルと測定器を購入し現金で支払った

工場用のドリルと測定器を購入し、総額100,000円を現金で支払った場合：

借方：工具器具備品 100,000円 / 貸方：現金 100,000円

オフィスのデスクと椅子を購入し、普通預金から支払った

オフィスのデスクと椅子を購入し、総額150,000円を普通預金から支払った場合：

借方：工具器具備品 150,000円 / 貸方：普通預金 150,000円

工具器具備品の減価償却費を毎年計上した

工具器具備品の減価償却費として毎年20,000円を計上した場合：

借方：減価償却費 20,000円 / 貸方：工具器具備品減価償却累計額 20,000円

営業活動用のタブレット端末を購入し、現金で支払った

営業活動用のタブレット端末を60,000円で購入し、現金で支払った場合：

借方：工具器具備品 60,000円 / 貸方：現金 60,000円

事務所内で使用するプリンターを購入し、現金で支払った

事務所内で使用するプリンターを購入し、総額50,000円を現金で支払った場合：

借方：工具器具備品 50,000円 / 貸方：現金 50,000円

店舗用の顧客案内用ディスプレイを購入し、普通預金から支払った

店舗用の顧客案内用ディスプレイを購入し、100,000円を普通預金から支払った場合：

借方：工具器具備品 100,000円 / 貸方：普通預金 100,000円

著者 / Tommy Ikura

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