勘定科目「ソフトウェア」に関する解説と仕分例

勘定科目の一つである「ソフトウェア」(読み仮名：そふとうぇあ、分類：無形固定資産)に関する解説です。勘定科目に関する解説を行ったあと、勘定科目を使った仕訳例を使って実際の仕分の仕方を解説します。

ソフトウェアとは

「ソフトウェア」とは、企業が業務遂行や生産性向上のために使用するコンピュータプログラムを指す勘定科目です。会計上では、ソフトウェアの取得や開発にかかった費用は「無形固定資産」として貸借対照表に計上され、耐用年数に応じて償却されます。ソフトウェアには、一般業務用の市販ソフトウェアと、企業が特定の業務に必要な機能を持つために独自に開発するカスタマイズソフトウェアがあり、会計処理もそれぞれ異なります。

取得原価には、購入価格のほか、導入に伴う設定費用や、独自開発の場合はプログラミングやテスト、外部委託費などの開発費用が含まれます。ソフトウェアの償却期間は、一般的に5年が標準とされ、耐用年数に基づいて減価償却が行われますが、実際の使用期間や更新頻度によって償却期間を短くすることもあります。ソフトウェアの価値が著しく減少した場合には、減損処理を行い、資産価値の見直しも適切に行います。

ソフトウェアはどのような時に使用されるのか

ソフトウェアは、以下のようなケースで使用されます。

• 業務効率化や生産性向上のための利用
  企業では、会計処理や在庫管理、人事・給与管理など、日常業務の効率化のためにソフトウェアが使用されます。例えば、会計ソフトやERP（統合基幹業務システム）などが業務効率化に役立ちます。これにより、作業時間が短縮され、正確なデータ管理が可能となります。
• 顧客管理や営業支援システムの導入
  CRM（顧客関係管理）システムやSFA（営業支援システム）など、営業活動の効率化や顧客管理のためにソフトウェアが利用されます。これにより、営業データや顧客情報が一元化され、営業活動の最適化や顧客対応の向上が図れます。
• 製品開発や研究のための特定用途ソフトウェア
  CAD（設計ソフト）やシミュレーションソフトなど、製造業や研究機関での設計や開発作業に使用されるソフトウェアもあります。これにより、設計業務や研究開発の効率化が進み、精度が向上します。
• 自社専用の業務システム開発
  一般の市販ソフトでは対応できない業務において、企業が独自にシステムを開発するケースもあります。例えば、独自の物流管理システムや生産管理システムなど、特定の業務ニーズに対応するためのソフトウェアが導入されます。

ソフトウェアは、企業の業務効率や情報管理の向上に貢献し、競争力の強化に寄与する資産です。特に、デジタル化が進む現代では、ソフトウェアの重要性がますます高まっています。ソフトウェアは、取得費用や開発費用に対して減価償却を行い、企業の資産として適切に管理されます。

ソフトウェアの仕分例

「ソフトウェア」を使った具体的な仕分例です。

会計ソフトを購入し、代金を現金で支払った

会計ソフトを1,000,000円で購入し、代金を現金で支払った場合：

借方：ソフトウェア 1,000,000円 / 貸方：現金 1,000,000円

在庫管理システムを開発するための外注費用を現金で支払った

在庫管理システムを開発するための外注費用200,000円を現金で支払った場合：

借方：ソフトウェア 200,000円 / 貸方：現金 200,000円

ソフトウェアの減価償却費を計上した

ソフトウェアの減価償却費として年間200,000円を計上した場合：

借方：減価償却費 200,000円 / 貸方：ソフトウェア減価償却累計額 200,000円

顧客管理システム（CRM）を購入し、代金を銀行から支払った

顧客管理システム（CRM）を購入し、代金800,000円を銀行から支払った場合：

借方：ソフトウェア 800,000円 / 貸方：普通預金 800,000円

独自開発の営業支援システムのプログラム作成費を現金で支払った

独自開発の営業支援システムのプログラム作成費500,000円を現金で支払った場合：

借方：ソフトウェア 500,000円 / 貸方：現金 500,000円

開発中のソフトウェア完成に伴い、建設仮勘定をソフトウェアへ振り替えた

開発中のソフトウェア完成に伴い、建設仮勘定300,000円をソフトウェアへ振り替えた場合：

借方：ソフトウェア 300,000円 / 貸方：建設仮勘定 300,000円

著者 / Tommy Ikura

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